中小企業診断士対策に教育訓練給付制度は使える？対象講座や選び方を解説
資格の勉強に予備校や通信講座を使う場合、費用の高さがネックになる方は多いでしょう。
中小企業診断士の講座は高額なものも多く、できるなら費用は抑えたいものです。
そんな方のために、教育訓練給付という国の補助制度があります。本記事では教育訓練給付制度についてくわしく解説します。
・教育訓練給付の概要
・教育訓練給付の対象講座の調べ方
・良い講座を選ぶコツ
教育訓練給付はあまり知られていませんが、非常にお得な制度です。ぜひ最後まで読んでください。
中小企業診断士試験に効率よく合格する勉強法を知りたい方は、本記事を読んだ後に以下の記事も読んでいただけると理解が深まるかと思います。
中小企業診断士対策にも使える！教育訓練給付制度の概要
教育訓練給付制度とは、予備校や通信講座の費用の一部をハローワークが補助してくれる制度です。
教育訓練給付制度とは、働く方々の主体的な能力開発やキャリア形成を支援し、雇用の安定と就職の促進を図ることを目的として、厚生労働大臣が指定する教育訓練を修了した際に、受講費用の一部が支給されるものです。
教育訓練給付制度（厚生労働省）
中小企業診断士の一次試験・二次試験を対策できる予備校や通信講座の場合、教育訓練給付制度を使えば受講料の20%（上限10万円）の補助が出ます。
教育訓練給付制度を利用するには①雇用保険の加入期間の条件を満たした上で②厚生労働大臣から認可を受けた講座を受ける必要があります。
①雇用保険の加入要件の概要は下図のとおりです。
簡単に言うと、今の勤務先で1年以上働いていて、過去に教育訓練給付を使ったことが無い（また前回の支給から3年以上経過している）人が使える制度です。
②の「厚生労働大臣から認可を受けた講座」の探し方は次章で解説します。
中小企業診断士｜教育訓練給付対象講座の探し方
ここからは、教育訓練給付制度が使える中小企業診断士の講座を探す手順を解説します。
中小企業診断士でフリーワード検索します。通信講座の受講も考えている人は、右下の「通信」「eラーニング」も選択しましょう。
検索結果が表示されるので、気になる予備校・通信講座の「詳細を見る」ボタンをクリックします。
「詳細を見る」ボタンをクリックすると、各講座の概要や申込ページへのリンクを参照できます。
探し方はこれだけです。予備校や通信講座には様々なコースが用意されています。教育訓練給付対象コース以外を受講すると、給付金は支給されないので注意してください。
【参考】2024年4月現在、教育訓練給付の対象となっている中小企業診断士の講座は以下です。（養成課程は除く）
中小企業診断士｜教育訓練給付対象講座を選ぶコツ
予備校を選ぶコツは合格実績を見ることです。実は検索システムでは対象講座の合格実績が開示されています。
上図は実際に合格実績を調べた例。私が合格した際にも使った通信講座スタディングの合格実績で、非常に高い合格率を挙げています。
スタディングの中小企業診断士講座を体験する【無料】予備校や通信講座は合格率を公開していない場合や、合格率の信ぴょう性が低い（試験後にアンケートを提出した人を分母にしているなど）場合が多いので、この情報は貴重です。
中小企業診断士対策に使える教育訓練給付制度まとめ
今回は中小企業診断士の勉強にかかる費用を安く抑えられる、教育訓練給付制度を解説しました。最後に要点を整理します。
- 教育訓練給付は予備校や通信講座の受講料を国が補助してくれる制度
- 教育訓練給付を受ける条件は①雇用保険の加入条件を満たす②厚生労働大臣の指定を受けた講座を受講するの2つ
- 対象講座は教育訓練給付制度厚生労働大臣指定教育訓練講座検索システムで調べられる（合格実績もわかる！）
ぜひ教育訓練給付制度を活用して、お得に勉強してください。
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